日常的に使う紙幣や硬貨といった通貨。
金融機関ですぐに換金できる、通貨代用証券（他人振出小切手など）も含みます。
個人事業主
現金に含まれるのは、「事業用」の現金だけです。
プライベートの財布（現金）と事業用の財布（現金）を明確に分けている場合だけ、「現金」勘定を使います。
もしプライベートと事業用の財布を分けていない場合には、現金で支払ったとしても「現金」勘定ではなく「事業主貸」勘定（freeeの場合は「プライベート資金」勘定）を使いましょう。
法人
手元現金残高と現金出納帳残高（帳簿上の現金残高）が一致しているか、毎日確認するようにしましょう。
差額があった場合には、入力ミスや集計漏れがないか、原因を調査します。
現金を扱うと、ミスが生じやすく、手間もとても増えてしまいます。
もし経費の支払いのためだけに現金を保有しているのなら、支払いを全てクレジットカードに変更して、現金自体を持たないことをおすすめします。